日経平均は２０１円安と３日続落、武田薬、ソフトバンクなど軟調

　８日の日経平均株価は３日続落。終値は２０１円９７銭安の１万４６０６円８８銭となった。 　前日ＮＹダウが米雇用統計発表後の材料出尽くし感から続落。ドル・円がやや円高に進行していることもあり、日本株は寄り付きから弱含んだ。 　日経平均は９３円安の１万４７１５円で寄り付いたあと、売りの勢いが強まり、下げ幅が２００円超に拡大。昼に日銀金融政策決定会合が終了し現状の金融政策維持が発表されると、日経平均は下げ幅を縮小、一時６８円安まで戻す場面があったものの、積極的に買い上がるまでの材料性には乏しく、その後は再び下値を模索する展開となった。 　個別では、糖尿病治療薬を巡る米国裁判で損害賠償を命じられたとの報道で武田薬品工業 <4502> が急落。公募増資などでの資金調達を発表した三井海洋開発 <6269> も大幅安となっている。 　また、イオン <8267> による格安スマホ発売の影響が懸念されたソフトバンク <9984> が弱含んだほか、米国でハイテク株が大きく売られたことで、日本株でもガンホー・オンライン・エンターテイメント <3765> やミクシィ <2121> 、サイバーエージェント <4751> などが軟調となった。 　一方、株主優待制度の再開を発表した魚喜 <2683> がストップ高を付けたほか、日豪のＥＰＡ（経済連携協定）大筋合意に関連して関税引き下げの恩恵を受けると期待された日本ハム <2282> やプリマハム <2281> 、ブロンコビリー <3091> などが大幅高。１対２の株式分割を発表したダイキアクシス <4245> も堅調となっている。 　業種別では、全３３業種が下落。証券、鉱業、医薬品、タイヤ、ノンバンク株などが厳しい下げに見舞われた。（編集担当：片岡利文）