日経平均は３０７円安で取引終了、円の高止まり嫌気

　９日の日経平均株価は前日比３０７円１９銭安の１万４２９９円６９銭と４日続落し、終値としては３月２０日以来約３週間ぶりの安値を付けた。円高進行で輸出関連株を中心に売りが優勢となった。朝方は下げ幅を縮めたが、ドル・円は１０１円台後半で上値が重く、日経平均は先物への断続的な売りに押されて軟化。後場に入っても積極的な買いは入らず、下げ幅を拡大した。 　東証業種別株価指数では全３３業種が下落した。三井不動産 <8801> などが売られ、不動産株が値下がり率トップ。三井住友フィナンシャルグループ <8316> など銀行株や、アイフル <8515> などノンバンク株も安い。マツダ <7261> など自動車株も軟調に推移し、約６００万台のリコールを届け出たトヨタ自動車 <7203> の下げもきつかった。 　個別では、ＣＢ発行で将来的な希薄化が懸念された商船三井 <9104> が売られた。メディアドゥ <3678> は決算発表をきっかけに出尽くし感が台頭して急落。１５年２月期で最終２ケタ減予想のファミリーマート <8028> や薬王堂 <3385> 、最終赤字予想のダイエー <8263> も軟調に推移した。バーコードスキャン機能の中止を発表したスタートトゥデイ <3092> などもさえない。 　半面、国内証券が新規「買い」でカバレッジを開始したＵＭＮファーマ <4585> や、スマホなどにＣＤの楽曲を直接取り込める装置を発売すると報じられたアイ・オー・データ機器 <6916> などはストップ高。３月で大幅増収のサニックス <4651> や、１５年２月期で増収増益を計画したアルバイトタイムス <2341> なども買われた。（編集担当：宮川子平）