トヨタは２６週線乖離がマイナス１０％超、狙い場

■信用買残減少なら気のきいた反発も 　　トヨタ自動車 <7203> は、前週（４月７日～１１日）、安値５２０５円まで下げ年初来安値を更新した。年初１月６日の始値６３６０円に対し１８．１％の下落率である。 　　この間の全銘柄の値動きを示すＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の下落率１３．５％を大きく上回っている。 　　これは、３月中旬くらいまでトヨタは底堅く推移していたが、３月の配当の権利を落としたあたりから下げがきつくなった。「配当の権利を取ったことで、株価のしっかりしているうちにひとまず売却して消費税の影響が予想される１５年３月期を見極めようという心理が働いたようだ」（中堅証券）。 　　そこへ、リコール問題、ウクライナ情勢緊迫化などが重なって下げが加速する展開といえる。もともと、信用買残が多かっただけに、信用買いの処分売りも誘発したようである。 　　業績は堅調。四季報では１株利益は２０１４年３月期６１２．１円（前期３０３．８円）、２０１５年３月期５３１．０円の見通し。この２０１５年３月期の数字を今後、マーケットがどう織り込んでいくかがポイントだろう。 　　同社の海外比率は７５％程度あり、消費税の影響を受ける国内はそれほど大きくはない。このため、四季報予想通り２０１５年３月期の１株利益５３１円ならＰＥＲは９．８倍にすぎない。 　　チャート面では１月中旬に株価が２６週線を割り込んで売り転換していた。そして、ここに来て下げ足がきつくなったことで２６週線とのマイナス乖離率は１０％強に達している。２０１１年秋頃にはマイナス１５％程度があるが、政権が交代し業績も堅調な現在はそこまでのマイナス乖離は考えなくてはよいのではないか。１０％超のマイナス乖離で株価は下値に到達したとみられる。 　　高水準だった信用買残にも減少の傾向がみられる。今後、新しい信用買残の数字が発表となって信用買いの整理が進んでいれば反発を強めることになるだろう。 　　今後、５０００円前後まで下げる可能性は否定できないが週足チャートで捉えれば仮に５０００円前後があった場合、下ヒゲ足となるものとみられる。新規買いは突っ込み狙いのチャンスといえるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）