日立マクセルは投資指標の割安さが顕著、見直しを待つ

　　日立マクセル <6810> は株価がやや低迷状態にあるが、その分投資妙味が増してきている。３月１８日に東証１部に新規上場されたが、公開価格２０７０円に対し、初値は１９７１円と低調なスタート。その後も売り物が先行する流れとなり、４月１日には１６５０円の安値に売り込まれた。 　　市場の売買ボリュームが低下している中での上場とあって、公開規模の大きさが嫌気されているようだ。また、再上場銘柄であることも、新鮮味に欠けるとの評価につながっている。しかし、投資指標を見ると、ＰＢＲが０．８倍にまで低下、ＰＥＲも１４．３倍と割高感はない。しかも、配当利回りは３．５％に達するなど、割安買いが流入しやすい状況である。 　　前２０１４年３月期の第３四半期累計決算は売上げ１１０１億円（前年同期は未公表）、営業利益５３億円（同）となった。通期では売上げ１５６０億円（前期比４２％増）、営業利益７３億円（同３１０％増）の大幅な増収・増益決算が想定されている。 　　２０１３年７月１日付で日立コンシューマエレクトロニクスから、プロジェクター関連事業を承継したことなどが寄与した。第３四半期累計の営業利益５３億円に対し、第４四半期は単独で営業利益は２０億円の計上となるだけに、業績は上げ潮ムードにあり、４月２８日の決算発表に期待感が強まりそう。 　　「成長分野」として、「自動車」「住生活・インフラ」「健康・理美容」の３分野に注力している。特に足元で大きな成長が期待できるのは「自動車分野」。特徴ある電池や光学・映像系製品、機能性材料といった競争力の高い製品で、急速に進む自動車電装化の需要を確実につかんでいく計画。「住生活・インフラ分野」においては家庭用蓄電システムや光学事業でのプロジェクター、産業用部材料での粘着テープといった製品を、また「健康・理美容分野」においては各種エステ家電やヘルスケア製品のほか、新規サービス事業などで、市場のニーズをとらえ、成長を促進する意向だ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）