東京個別は続落も新３教室開校で連続２ケタ増益業績と増配に再評価余地

　　東京個別指導学院 <4745> は、９円安の３７２円と２営業日続落して始まっている。年初来安値から高値まで上昇幅の３分の１押し水準で目先の利益を確定する売り物が先行しているが、今年４月９日に発表した今年６月の新教室３校の開校と同時発表の今２０１５年２月期の連続２ケタ増益業績と増配には再評価余地があり、なお下値に下げ過ぎ訂正買いが再燃する展開も想定される。３教室開校は、中期経営計画で想定している今期計画７校を早期に達成する積極策であり、このため中期計画の最終年度で創業３０周年と当たる来２０１６年２月期の営業利益が過去最高となることも、合わせて見直されよう。 ■６月開校の新教室３校で今期計画の７校を早期達成し業績支援 　　同社の今期の新規教室の開校は、中期経営計画で７教室が計画され、期末教室数は２１５教室と中期計画がスタートした２０１２年２月期と比較して１８教室の増加となる。この今期計画に対して、すでに期初早々の３月に３教室を開校し、６月上旬には浅草教室（東京都台東区）、豊洲教室（東京都江東区）、６月中旬には横浜西口教室（横浜市神奈川区）を開校予定であり、生徒数も、前期の２万６６３名から２万２８００名、教室平均生徒数も同１１４名から１１８名とそれぞれ増加を見込んでいることから、今期業績の連続２ケタ増益を大きくサポートする。 　　中期計画では、最終年度の来期には期末教室数をさらに２１９教室、生徒数を２万４５００名以上、教室平均生徒数１２５名以上と計画しており、新規開校と並行して実施している既存教室のリニューアル、優秀な講師の積極採用、ＷＥＢやＴＶコマーシャルを活用したマーケティング改革などが加わり、営業利益目標を２３億円以上と設定、決算期変更前の２００７年５月期の過去最高（２３億４４００万円）の更新を見込んでいる。 　　足元の今２０１５年２月期業績も、売り上げ１５７億７２００万円（前期比１０％増）、営業利益１６億２００万円（同２５％増）、経常利益１６億５００万円（同２５％増）、純利益９億１０００万円（同２３％増）と予想、配当も、８円（前期実績６円）へ増配を予定している。 ■下方かい離の２５日移動平均線をクリアし上昇トレンド回帰 　　株価は、昨年末以来、２５日移動平均線をサポートラインに下値を切り上げ、３月の３教室新規開校をテコに年初来高値４７１円まで買い進まれたが、今期の２ケタ続伸業績・増配発表も全般調整相場の波及で３５６円まで下ぶれ、リバウンドを窺っている。なお２５日線とは１０％のマイナスかい離と下げ過ぎを示唆しており、下値買いから上昇トレンドへの回帰を鮮明化しよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）