川崎近海汽船はレンジ下限から反発のタイミング、好業績と割安感を評価

　　川崎近海汽船 <9179> （東２）の株価は、全般地合い悪化も影響して水準を切り下げたが、足元では下値固め完了感を強めている。好業績と指標面の割安感を評価して、ボックスレンジ下限から反発のタイミングだろう。 　　石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門と、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門、その他事業（北海道地区における不動産賃貸事業など）を展開している。１３年５月に発表した中期経営計画では、目標値として１６年３月期売上高４５７億円、営業利益２８億円、経常利益２６億５０百万円、純利益１７億円を掲げている。 　　中期成長に向けた新規分野として、日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備および洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出し、１３年１０月にはオフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。また外航関連では新規にインド駐在員を置く方針を示している。 　　前期（１４年３月期）の連結業績見通し（９月１３日に増額、２月２４日に船舶売却損失計上で純利益を減額）は、売上高が前々期比６．２％増の４５１億円、営業利益が同５．０％増の１８億５０百万円、経常利益が同９．３％増の１８億円、純利益は同２９．１％減の７億６０百万円としている。パナマの子会社が経営効率化に向けて高コスト船を譲渡し、船舶売却損失約６億５０百万円を特別損失に計上するため純利益は減益見込みとなったが、一時的要因のためネガティブ材料とはならないだろう。 　　内航部門でセメント・石灰石・石炭などの輸送量が高水準であり、不定期船輸送が高稼働で推移する。第３四半期累計（４月～１２月）の営業利益進捗率は高水準だったため、通期営業利益再増額の余地を残している。来期（１５年３月期）も、内航部門の好調が全体を牽引して好業績が期待される。パナマの子会社の高コスト船譲渡も収益改善に繋がるだろう。 　　株価の動きを見ると、１月の戻り高値３３８円から反落し、２月以降は全般地合い悪化も影響して、概ね２９０～３１０円近辺のレンジでボックス展開のようだ。足元では４月１１日に２８６円まで調整する場面があったが、終値では前日比３円高の２９６円に切り返した。レンジ下限に到達して反発の動きだろう。 　　４月２２日の終値２９１円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２５円８９銭で算出）は１１倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間９円で算出）は３．１％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ７４１円４９銭で算出）は０．４倍近辺である。週足チャートで見ると、１３週移動平均線が戻りを押さえる形だが、一方では５２週移動平均線がサポートラインのようだ。足元はレンジ下限に到達した形であり、好業績と指標面の割安感を評価して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）