レジャー・ファクトリーは中期成長力を評価して上値試す

　　リサイクルショップのトレジャー・ファクトリー <3093> （東マ）の株価は３月の直近安値から急反発して１月高値に接近している。中期成長力を評価して上値を試す展開だろう。 　　首都圏を中心に総合リユースショップ（総合業態）や服飾専門リユースショップ（服飾業態）などを直営とＦＣで展開している。１４年２月末時点の店舗数は直営総合業態４７店舗、直営服飾業態２１店舗、新業態の古着アウトレット１店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計７３店舗である。ネット通販も強化するため１３年４月に楽天市場に出店した。新規事業としてはブランドバッグ＆ファッションレンタル事業を１０年１０月から開始し、今後は新業態としてスポーツ関連リユースショップの出店も検討しているようだ。 　　関西圏にも１３年５月に総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月に服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月に関西３号店で大阪府初出店となる総合業態「トレジャー・ファクトリー岸和田店」をオープンした。関西圏へのドミナント出店を加速させる戦略だ。 　　４月１１日に発表した前期（１４年２月期）業績（非連結）は売上高が前々期比１４．３％増の９１億２９百万円、営業利益が同１２．９％増の７億０９百万円、経常利益が同１４．２％増の７億３０百万円、純利益が同１２．３％増の４億１７百万円だった。売上高はほぼ計画水準となり、利益は計画を上回った。配当予想は従来予想から２円増額して年間２０円（期末一括）とした。前々期との比較では３円増配となる。 　　販売促進や大型家電・家具仕入増に伴う運送コスト増などで売上総利益率がやや低下したものの、初のテレビＣＭも寄与して既存店売上が同４．１％増と好調に推移し、新規７店舗の出店、既存店のリニューアル、一般買取強化による商品仕入増加、１３年６月の物流センター拡張移転による店舗への在庫供給力向上、販管費比率の低下などで増収増益だった。商品別売上高は衣料・服飾雑貨が同１５．９％増収、電化製品が同１７．３％増収、家具が同１５．３％増収と好調だった。 　　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通しについては、売上高が前期比１０．８％増の１０１億１１百万円、営業利益が同４．３％増の７億４０百万円、経常利益が同３．１％増の７億５３百万円、純利益が同４．５％増の４億３６百万円、配当予想は前期から２円増配の年間２２円（期末一括）としている。年間１０店舗程度の新規出店による多店舗展開、既存店の収益力強化、ネット経由の買取・販売強化などで増収増益見込みだ。消費増税の影響や新規出店費用などを考慮しているようだが、やや保守的な計画の印象が強く、通期上振れの可能性があるだろう。 　　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値）を見ると、１４年３月は全店１１８．４％、既存店１０９．９％だった。消費増税前の駆け込み需要も寄与したようだ。新規出店は１店舗で、１４年３月末時点の店舗数は７４店舗となった。 　　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて直営店舗網の拡大、業態の多様化、新規事業展開を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に多様な業態を展開して１００店舗体制を当面の目標としている。中期的に収益拡大基調だろう。 　　株価の動きを見ると、１月高値１９８０円から反落後は上げ一服の展開だったが、足元では３月２６日の直近安値１７１１円から急反発して１月高値に接近している。４月１７日には１９７３円まで上伸する場面があった。好業績を評価する動きだろう。 　　４月２３日の終値１９２０円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１５７円０３銭で算出）は１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は１．１％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ８７６円７３銭で算出）は２．２倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線を回復して上伸した。週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から反発して１３週移動平均線を回復した。強基調に回帰した形であり、中期成長力を評価して上値を試す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）