アムンディ・グループのＥＳＧ投資を集結した「グリーン・ワールド」、環境関連セクターを網羅した新たな投資を提案

　アムンディ・ジャパンが２０２１年４月９日に設定し、運用を開始した「アムンディ環境・気候変動対策ファンド（愛称：グリーン・ワールド）」は、アムンディ・グループの優れたＥＳＧ関連ファンドを対象としたファンド・オブ・ファンズ形式の分散投資によって、成長が期待される環境関連企業に幅広く投資するファンドだ。同ファンドの特徴と今後の展望について、アムンディ・ジャパンのディレクターで運用本部インベストメント・ソリューション部　ソリューション・マネジャーの前田隆氏（写真）に聞いた。 ◆大きく成長する環境市場の変化に対応した運用 　前田氏は、同ファンドがファンド・オブ・ファンズ形式で運用する理由について「環境関連のセクターは、再生可能エネルギー、水関連など、社会の関心が高まるセクターが移り変わります。そして、セクターごとのパフォーマンスも変化します。当ファンドは複数の環境・気候変動関連ファンドに分散投資することによって、勝ち組のセクターの潮流を捉え、環境関連に取りこぼしなく投資することが実現できます」と語る。 　また、重要なポイントとして「アセットアロケーションを決定するポートフォリオマネジャーが、その時々の市場環境に応じて各セクターの資産配分比率を適宜変更することが重要。加えて、全般リスクオフになる局面ではキャッシュ比率を高めるなど、アムンディのマクロビューを投資判断に活かしていることも強みの一つ」と強調した。ファンド・オブ・ファンズを構成する一つひとつのファンドは、脱炭素や水関連など個々のＥＳＧセクターに特化した運用に専心し、ファンド全体としてのバランスをポートフォリオマネージャーが担当することで、変化の激しい環境・気候変動関連市場の中で勝ち組セクターに投資し続ける運用を可能にしているという。 ◆パフォーマンスをけん引した「水」と「再生可能エネルギー」 　設定来のパフォーマンスは、「『ＫＢＩウォーター・ファンド』と『ＫＢＩエナジー・ソリューション・ファンド』の配分比率を高く保ったことが、高いパフォーマンスにつながった」（前田氏）と分析している。 　「ＫＢＩウォーター・ファンド」は、主に水関連の銘柄に投資するファンドだが、中小型株への投資比率が高く、セクターは資本財に配分比率が高いという特徴があり、「ファンドの設定当時は、これら銘柄のバリュエーションが低く、良いエントリーポイントでした。経済活動再開の中で資本財等が見直される環境になったことも同ファンドの上昇につながりました」という。 　水資源には「２０３０年問題」があり、人口増や都市化、気候変動などによって水資源の需要が拡大するのに対して、安全で信頼できる水資源の供給拡大は困難であり、このままだと２０３０年には需要に対する供給不足が４０％程度にも達する可能性があるという。また、半導体など精密機器の製造に必要な純度の高い水の需要も急拡大している。このような、拡大する水需要に対応するために、２０３０年までに世界で１３．７兆米ドル（約１，５００兆円）のインフラ投資が必要と予測されている。また、「公共事業は安定していて成長率が低いというイメージですが、フランスのヴェオリア・ウォーターが約２６０億ユーロ（約３．４兆円）でフランスのスエズを買収するなど、ダイナミックに事業再編が進んでいます。このような業界の変化が、ファンドには格好の投資機会になっています」（前田氏）と成長期待が強いと市場を分析している。 　「ＫＢＩエナジー・ソリューション・ファンド」は、主に再生可能エネルギー関連銘柄で構成されたファンドだが、エネルギーの効率活用において欠かせない半導体セクターも比較的高位に組み入れており、半導体セクターの値上がりがパフォーマンスを押し上げたようだ。このように、環境・気候変動対策の課題解決に資する企業群の対象範囲は広く、また、市場でその成長性が評価され関連企業の株価が上昇するタイミングにはばらつきがある。同ファンドでは、その変化を捉えて市場平均を上回る、かつ、安定的なパフォーマンスを実現している。 ◆「ＥＳＧ投資のリーダー」アムンディ 　アムンディ・グループは、フランス・パリに本拠を置き、運用資産額が約１．８兆ユーロ（約２４０兆円）を有する欧州最大、かつ、世界でもトップ１０に入る運用会社だ（２０２１年９月末現在）。「責任投資」については、パイオニアといえる存在で、１９８９年に第１号の「エシカルファンド（社会的貢献度が高い企業に厳選投資するファンド）」を設定するなど、国連が「責任投資原則（ＰＲＩ）」を制定し、関連機関に署名を求めた２００６年以前から、金融に求められる社会的な役割を自覚した運用を行っていた。また、２０１４年にはＭＳＣＩと「低炭素インデックス」を共同開発するなど、ＥＳＧ投資のリーディングカンパニーといえる。 　２０２１年９月末時点で責任投資関連の運用資産残高は約８，０２０億ユーロ（約１０３兆円）に達しているが、同グループでは現在、２０２５年に向けた４カ年計画「Ａｍｂｉｔｉｏｎ　２０２５」を策定し、「持続可能な発展に貢献するためのＥＳＧプロダクト拡充」「投資先企業とのエンゲージメントを深化」「ＥＳＧの目標に沿った社内での取り組み」を進めている。「グリーン・ワールド」は、このようなグループの取り組みを活かした新しいファンドで、「ファンド・オブ・ファンズを採用したＥＳＧファンドは欧州にも存在しない」（前田氏）という。 　グループには約２，０００の運用戦略があるが、その中で、「グリーン・ワールド」の運用方針に適うファンドは約２０ファンド。うち、５本のファンドを当初組み入れて運用をスタートした。また、２０２１年１２月には６本目のファンドとしてフード（食糧）に関するファンドを投資対象ファンドに追加し、組み入れを検討しているという。食糧問題は、ＳＤＧｓの目標である「飢餓をゼロに」などとも関わり、世界的に大きな課題といえる。このファンドは、「食糧に関して、農業から加工、流通までのフードチェーン全体に投資するファンドで、関連業界の当面の業績見通しも強気だという報告を受けています」（同）としている。 　前田氏は、「環境・気候変動については、テーマとして投資家の関心が今後ますます高まると考えます。特に、機関投資家の間ではＥＳＧは必須のテーマになっていて、もっとも資金が入りやすいテーマになっています。個人投資家の間での関心も、徐々に高まっていくことと思います」と語り、同ファンドの特徴から「環境ファンドのコアとなるファンドとして活用いただきたい」と語っている。そして、多くの投資家にとって「あらゆるセクターに目配りしてアロケーションしながら投資する『グリーン・ワールド』は、長期の視点で保有するファンドとしてご活用いただきたい」と長期投資に相応しいファンドとして紹介している。（※「グリーン・ワールド」はアムンディ・ジャパンの登録商標）（情報提供：モーニングスター社）