ソニーの最終赤字拡大に証券各社がリポート

　１日引け後に前１４年３月期業績見通しを再下方修正したソニー <6758> に対して、証券各社がリポートを発行している。 　ソニーはＰＣ事業の販売不振により、手元部品の評価損などで３００億円を費用計上、ディスク製造事業においても市場の縮小などで約２５０億円の減損損失を計上し、前期の営業利益は８００億円から２６０億円（同８８．７％減）に大幅減額、最終赤字は１１００億円から１３００億円（前々期は４３０億円の黒字）に拡大している。 　ゴールドマン・サックス証券は１日付リポートで、ＰＣ事業の評価損は「結果として今期に見込んでいた費用が発生しない」ことになり、今期業績にはプラスと分析。ディスク製造事業の減損も、今期の減価償却費の低減につながると評価する。 　結果として、業績修正は今期の損失前倒しにつながると見通しており、今後は「スマホやデジタルイメージングなどの地盤沈下に抜本的な手が打たれるか」に注目すべきとコメント。対策次第で再評価の余地が残るとして、投資評価「中立」、目標株価２０００円を据え置いた。 　一方、ドイツ証券は同日付で、追加の構造改革に伴い、有形・無形固定資産や営業権に関わる「さらなる減損リスクに留意が必要」としており、１４日に控える発表発表の印象は「ネガティブ」とコメントしている。 　同リポートでは営業権が年１度しか公表されておらず、無形固定資産はセグメントごとの開示がないため、将来の減損リスクの評価や予想が難しいと言及。スマートフォンの収益悪化リスクとそれに伴うＭＰ＆Ｃ事業の減損リスクの可能性があると指摘している。 　ソニーの２日の株価は、朝方に８２円安の１７２８円まで売られたものの、その後は下げ幅を縮小。前場の終値は２７円安（１．５％安）の１７８３円となっている。（編集担当：片岡利文）