東京個別指導学院は売られ過ぎ感強めて反発のタイミング

　　東京個別指導学院 <4745> の株価は、急騰して付けた４月高値から急反落して反動調整局面だが、足元では売られ過ぎ感を強めている。好業績見通しであり、利益確定売りが一巡して反発のタイミングだろう。 　　ベネッセコーポレーション <9783>グループで、小中高校生向けの個別指導学習塾を展開している。前期（１４年２月期）末の教室数は首都圏１５８教室、関西地区３７教室、東海地区８教室、九州地区５教室の合計２０８教室となり、前期の小中高校生合計の期中平均在籍人数は前々期比８．６％増の２万３７９０人だった。 　　テレビＣＭの実施、Ｗｅｂマーケティングの積極的活用、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの品質強化、新規教室開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、ｉＰａｄを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで、新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。 　　１４年４月には、１３年１０月に発表した中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」のローリングプランを発表した。前期実績が計画を上回ったことなどを考慮して売上高目標を上方修正し、１６年２月期の売上高１６９億円以上（修正前は１６３億円以上）、営業利益２３億円以上、教室数２１９教室、生徒数（４月末）２万４５００人以上とした。 　　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通し（４月９日公表）については売上高が前期比１０．１％増の１５７億７２百万円、営業利益が同２５．９％増の１６億０２百万円、経常利益が同２５．６％増の１６億０５百万円、純利益が同２３．４％増の９億１０百万円としている。 　　新規教室開校は７教室の計画で、生徒獲得活動強化やサービス内容充実の効果に加えて、１４年４月に開始した通信教育と個別指導の連携で自学自習を育む新サービス「進研ゼミ個別サポート教室」の全教室での実施、１４年４月にベネッセコーポレーションから譲り受けた「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」による新分野への事業展開も寄与して、大幅増収増益見込みだ。コストの効率化や適正化も寄与する。 　　少子化傾向による学齢人口の縮小が継続しているが、一方では政府主導で教育内容変更など将来に向けた教育改革が検討され、生徒および保護者の教育環境変化への不安・関心の高まりが学習塾への期待感に?がっている。このため中期的な収益拡大も期待される。 　　株価の動きを見ると、４月１日と４月２日の高値４７１円から反落して水準を切り下げた。急騰の反動などで利益確定売りが優勢になったようだ。４月中旬以降には３６０円～３８０円近辺で下げ渋る場面もあったが、５月に入ると再び下落局面となり、５月１２日と５月１３日には３１３円まで下押す場面があった。ただし足元では売られ過ぎ感を強めている。反動調整のほぼ最終局面だろう。５月１３日には前日比１４円（４．４３％）高の３３０円まで急反発する場面があった。 　　５月１３日の終値３１８円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１６円７７銭で算出）は１９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は２．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１２８円２１銭で算出）は２．５倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１３～１４％程度まで拡大して売られ過ぎ感を強めている。週足チャートで見ると２６週移動平均線に到達して反動調整のほぼ最終局面だのようだ。利益確定売りが一巡して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）