リンテックは調整のほぼ最終局面、今期増収増益を評価して反発

　　粘着製品大手のリンテック <7966> の株価は、地合い悪化の影響で３月の戻り高値圏から反落して水準を切り下げたが、２月安値水準まで下押す動きは見られない。調整のほぼ最終局面だろう。今期（１５年３月期）増収増益・増配見通しや指標面の割安感を評価して反発のタイミングだろう。 　　高度な粘着応用技術と表面改質技術（粘着剤や表面コート剤の開発・配合・塗工技術）に強みを持ち、印刷材・産業工材関連（シール・ラベル用粘着フィルム、ウインドーフィルム、太陽電池用バックシート、自動車用・工業用特殊粘着製品など）、電子・光学関連（半導体製造用粘着テープ、タッチパネル用シート材、液晶用偏光・位相差フィルム粘着加工など）、洋紙・加工材関連（カラー封筒用紙、粘着製品用剥離紙・剥離フィルム、炭素繊維複合材料用工程紙など）の分野に幅広く事業展開している。 　　１４年３月に発表した新中期経営計画「ＬＩＰ－２０１６」では、重点テーマをグローバル展開のさらなる推進、次世代を担う革新的新製品の創出、強靭な企業体質への変革、戦略的Ｍ＆Ａの推進、人財の育成とした。 　　主要数値目標としては１７年３月期売上高２４００億円、営業利益２００億円、経常利益２００億円、純利益１３０億円、売上高営業利益率８％以上、ＲＯＥ（自己資本利益率）８％以上を掲げて、セグメント別の目標数値は、印刷材・産業工材関連の売上高１０２５億円、営業利益５７億円、電子・光学関連の売上高９４３億円、営業利益８８億円、洋紙・加工材関連の売上高４３２億円、営業利益５５億円としている。 　　次世代を担う革新的新製品の創出では、米テキサス大学ダラス校と共同開発してきたカーボンナノチューブ（ＣＮＴ）を薄いシート状に加工する新技術の１６年度中の実用化に向けて、米国テキサス州に研究開発拠点ＮＳＴＣを設立することを１４年３月に発表した。ＣＮＴの素材としての特性を損なうことなく、従来手法に比べて１００分の１から１万分の１という極めて薄いＣＮＴシートを生成することが可能な技術で、電気自動車用蓄電装置の電極材料への活用などを想定している。 　　５月８日に発表した前期（１４年３月期）の連結業績は、売上高が前々期比６．５％増の２０３２億４２百万円、営業利益が同３０．３％増の１３７億６６百万円、経常利益が同１９．９％増の１３１億６５百万円、そして純利益が同１０．７％増の８５億０１百万円だった。配当予想は同８円増配の年間４２円（第２四半期末２１円、期末２１円）とした。 　　売上面ではスマートフォン・タブレット関連の好調が牽引し、利益面ではプロダクトミックス改善、円安メリット、コスト削減などの効果も寄与して増収増益だった。円安メリットは売上高で約９４億円、営業利益で約３３億円の押し上げ要因となった。売上原価率は７７．７％で同１．１ポイント改善した。 　　セグメント別の動向を見ると、印刷材・産業工材関連は売上高が同４．２％増の８６２億７１百万円、営業利益が同３．８％減の２２億９０百万円だった。シール・ラベル用粘着製品が国内物流関連向けなどに好調だったが、米国やアジアでウインドーフィルムが減少し、営業利益が伸び悩んだ。 　　電子・光学関連は売上高が同９．４％増の７９１億３９百万円、営業利益が同２．２倍の６８億４６百万円だった。半導体関連粘着テープ、積層セラミックコンデンサー製造用コートフィルム、液晶ディスプレイ関連粘着製品などがスマートフォン・タブレット関連で好調に推移した。 　　洋紙・加工材関連は売上高が同５．９％増の３７８億３１百万円、営業利益が同６．７％減の４６億４５百万円だった。カラー封筒用紙がＮＩＳＡ関連や消費増税前駆け込み需要で好調に推移し、炭素繊維複合材料用工程紙は航空機向けで好調だった。 　　今期（１５年３月期）の連結業績見通しは売上高が前期比３．３％増の２１００億円、営業利益が同１６．２％増の１６０億円、経常利益が同１７．７％増の１５５億円、純利益が同２３．５％増の１０５億円、そして想定為替レートは１米ドル＝９８円などとしている。電子・光学関連でスマートフォン・タブレット関連が堅調に推移し、前期やや低調だった印刷材・産業工材関連でウインドーフィルムの需要増加も寄与する。配当予想は同２円増配の年間４４円（第２四半期末２２円、期末２２円）とした。 　　セグメント別の計画を見ると、印刷材・産業工材関連はウインドーフィルムや自動車関連粘着製品の増加などで売上高が同５．６％増の９１１億円、営業利益が同７０．３％増の３９億円、電子・光学関連は半導体製造装置関連が減少見込みだが、半導体関連や積層セラミックコンデンサー関連の需要が堅調で売上高が同０．５％増の７９５億円、営業利益が同５．２％増の７２億円、洋紙・加工材関連は炭素繊維複合材料用工程紙が堅調で売上高が同４．１％増の３９４億円、営業利益が同５．５％増の４９億円としている。 　　株価の動きを見ると、３月の戻り高値２０７０円から反落して水準を切り下げた。５月１６日には直近安値１８２４円を付けて４月１１日の１８４０円を割り込んだ。５月８日発表の今期増収増益・増配見通しに対しても反応薄であり、全般地合い悪化の影響を受けているようだ。ただし２月安値１７４７円水準まで下押す動きは見られない。調整のほぼ最終局面だろう。 　　５月１６日の終値１８３８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１４５円５７銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４４円で算出）は２．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２１００円８７銭で算出）は０．９倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線が戻りを押さえる形だが、個別の悪材料は見当たらないだけに、好業績見通しや指標面の割安感を評価して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）