トレジャー・ファクトリーは過熱感解消、中期成長力を評価して上値追い

　　リサイクルショップ運営のトレジャー・ファクトリー <3093> （東マ）の株価は、５月１２日高値から利益確定売りで一旦反落したが、過熱感が解消して短期自律調整一巡感を強めている。中期成長力を評価して上値を追う展開だろう。 　　首都圏を中心に総合リユースショップ（総合業態）や服飾専門リユースショップ（服飾業態）などを直営とＦＣで展開している。関西圏にも１３年５月総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月関西３号店で大阪府初出店となる総合業態・岸和田店をオープンした。関西圏へのドミナント出店も加速させる戦略だ。 　　前期（１４年２月期）末の店舗数は、直営総合業態４７店舗、直営服飾業態２１店舗、新業態の古着アウトレット１店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計７３店舗である。ネット通販も強化するため１３年４月楽天市場に出店した。新規事業としてブランドバッグ＆ファッションレンタル事業を１０年１０月から開始し、今後は新業態としてスポーツ関連リユースショップの出店も検討しているようだ。 　　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通し（４月１１日公表）については、売上高が前期比１０．８％増の１０１億１１百万円、営業利益が同４．３％増の７億４０百万円、経常利益が同３．１％増の７億５３百万円、純利益が同４．５％増の４億３６百万円、そして配当予想は同２円増配の年間２２円（期末一括）としている。 　　テレビＣＭ効果による知名度上昇、年間１０店舗程度の新規出店による多店舗展開、既存店の収益力強化、一般買取強化による商品仕入増加、ネット経由の買取・販売強化、１３年６月の物流センター拡張移転による店舗への在庫供給力向上などで増収増益見込みだ。今期については消費増税の影響や新規出店費用などを考慮しているようだが、会社予想は保守的であり通期業績は上振れの可能性があるだろう。 　　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値）を見ると、１４年４月は全店が１１５．７％、既存店が１０７．６％だった。衣料・服飾雑貨や生活家電が好調に推移して、消費増税後の反動影響は見られない。なお４月は新規出店がなく１４年４月末時点の店舗数は７４店舗である。 　　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて直営店舗網の拡大、業態の多様化、新規事業展開を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に多様な業態を展開して１００店舗体制を当面の目標としている。中期的に収益拡大基調だろう。 　　株価の動きを見ると、３月後半の直近安値圏１７００円台から反発し、４月２８日に２０１０円を付けて１月高値１９８０円を突破した。さらに５月１２日の２２６５円まで上値を伸ばした。その後は利益確定売りで一旦反落し、５月２０日に１９６０円まで調整する場面があったが、５月２１日には切り返しの動きを強めている。中期成長力を評価する流れに変化はなく、目先的な過熱感が解消して短期自律調整が一巡したようだ。 　　５月２１日の終値２０２５円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１５７円０３銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は１．１％近辺、そして前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ８７６円７３銭で算出）は２．３倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線近辺から切り返しの動きを強めている。また週足チャートで見ると、１３週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドを継続している。中期成長力を評価して上値を追う展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）