アールシーコアは目先的な売り一巡して反発のタイミング

　　ログハウス（丸太組み工法住宅）のアールシーコア <7837> （ＪＱＳ）の株価は、今期（１５年３月期）減益見通しも嫌気して水準を切り下げたが、足元では下げ渋り感を強めている。消費増税前駆け込み需要の反動は概ね織り込み済みであり、目先的な売りが一巡して反発のタイミングだろう。高配当利回りも支援材料だ。 　　ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売（国内直販部門と販社部門、および連結子会社のＢＰ社）、カントリーログハウスなどキット部材の製造販売（北米部門）を展開し、東京・代官山の「ＢＥＳＳスクエア」と神奈川県の「ＢＥＳＳ藤沢展示場」の直営展示場２拠点も運営している。中期経営計画では、目標数値として１７年３月期の契約棟数１９００棟、売上高１８０億円、営業利益率８％、ＲＯＥ１８％を掲げ、重点戦略としてＢＥＳＳブランドの深耕、営業拠点と営業員の拡充、展示場５０拠点展開などを推進している。 　　５月１５日に発表した前期（１４年３月期）の連結業績は売上高が前々期比１８．２％増の１２０億８７百万円、営業利益が同３０．４％増の８億９７百万円、経常利益が同３４．２％増の９億０８百万円、純利益が同４５．５％増の５億７６百万円だった。消費増税前の駆け込み需要も寄与して大幅増収増益だった。配当予想は年間４０円（第２四半期末１６円、期末２４円）とした。 　　契約高（受注高）は、展示場来場者数の増加や消費増税前の駆け込み需要を背景に同１１．９％増の１１６億７６百万円となり、過去最高を更新した。期末の契約残高（受注残高）は同１１．９％増の６７億３３百万円となった。全国ＢＥＳＳ展示場への新規来場者数は同１４．８％増の２万６５６７件となった。 　　セグメント別の動向を見ると、直販部門は売上高が同２９．３％増の３０億１６百万円、営業利益（全社費用等調整前）が同４３．３％増の２億８５百万円だった。１３年１月にオープンした神奈川県の「ＢＥＳＳ藤沢展示場」も寄与した。販社部門は売上高が同１３．５％増の８０億２０百万円、営業利益が同１１．３％増の１５億７８百万円だった。ただし契約高は消費増税の反動で１３年１０月以降に伸び悩み同１．４％増にとどまった。ＢＰ社は売上高が同２５．７％増の１６億６６百万円、営業利益が同１０．７倍の２５百万円と大幅に改善した。北米部門は売上高が同１．９％減の７億３６百万円、営業利益が６百万円の赤字（前々期は１１百万円の赤字）だった。販管費圧縮などで営業損益が改善した。 　　今期（１５年３月期）の連結業績見通しは、契約棟数が前期比８．７％増の１１００棟、契約高が同２．７％増の１１９億９０百万円、売上高が同５．１％増の１２７億円、営業利益が同６６．６％減の３億円、経常利益が同６７．０％減の３億円、純利益が同６８．８％減の１億８０百万円としている。配当予想は同２円増配の年間４２円（第２四半期末２０円、期末２２円）とした。 　　売上面では、消費増税前の駆け込み需要の反動減も懸念されるが、高水準の期末受注残高や、新規販社拠点の増加による受注増加などで増収見込みとしている。利益面では、資材価格上昇や職人不足に伴う原価上昇傾向が継続するとともに、商品競争力の強化、ＢＥＳＳの営業スタイル再徹底、拠点の拡充、既存拠点の移転拡大など、経営資源の集中投下に伴う費用増加で減益見込みとしている。 　　自然派志向の高まりも追い風として全国ＢＥＳＳ展示場への新規来場者数は増加基調であり、消費増税の影響で一時的な反動があっても、全国的な宣伝効果、ブランド知名度深耕効果、新規拠点開設効果、新モデル投入効果、高付加価値化効果などで中期的に収益拡大基調だろう。 　　株価の動きを見ると、全般地合い悪化も影響して１１００円～１２００円近辺でのモミ合いから下放れの形となった。さらに今期減益見通しも嫌気して急落し、５月２１日には９３０円まで調整した。ただし９００円台前半の水準では下げ渋りの動きを強めている。消費増税前駆け込み需要の反動減は概ね織り込み済みであり、今期減益見通しを嫌気した目先的な売りがほぼ一巡したようだ。 　　５月２３日の終値９３８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４１円５３銭で算出）は２２～２３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４２円で算出）は４．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ９２１円８７銭で算出）は１．０倍近辺である。週足チャートで見ると１３週移動平均線が戻りを押さえる形となったが、日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が拡大して売られ過ぎ感も強めている。悪材料出尽くしで反発のタイミングだろう。高配当利回りも支援材料だ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）