東洋建設は戻り高値圏で堅調、煮詰まり感強めボックス上放れも

　　海洋土木工事が主力の東洋建設 <1890> の株価は概ね３３０円～３８０円近辺でのボックス展開だが、足元は戻り高値圏で堅調に推移して煮詰まり感も強めている。ボックス上放れの可能性が高まっているようだ。中期的に事業環境は良好であり、１３年１１月高値３９８円を目指す展開だろう。 　　前田建設工業 <1824> の持分法適用関連会社で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。国内での震災復旧・復興関連、老朽化インフラ更新関連、国際コンテナ戦略港湾整備関連、遠隔離島の港湾整備関連、海外での新興国港湾インフラ整備関連など中期的に事業環境は良好であり、浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連などテーマ性も豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　海外に関しては、ケニアとインドネシアで受注した大型港湾工事を施工中である。また１３年１０月にはベトナムでニソン製油所の海洋工事を単独受注した。さらに１４年２月にはミャンマーから建設業の営業許可を取得してヤンゴンに出張所を開設した。アジア・アフリカなど新興国における港湾インフラ整備関連工事の受注拡大が期待される。 　　１４年５月に発表した新中期経営計画では、土木・建築・海外での安定した収益確保、グループ連携強化による相乗効果の創出などを基本戦略として、経営目標値に最終年度１７年３月期連結営業利益５０億円以上を掲げている。 　　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（５月１４日公表）は売上高が前期比２．０％減の１４２０億円、営業利益が同１．８％増の４１億円、経常利益が同１．８％減の３３億円、純利益が同９．９％減の１８億円、配当予想が前期と同額の年間７円（期末一括）としている。 　　前期比ほぼ横ばいの会社見通しだが、完成工事売上が期末の第４四半期（１月～３月）に集中するため、期初時点では保守的な見通しとなる傾向が強い。しかし前期末工事繰越高（個別ベース）は前々期末比８．０％増の１１３７億３３百万円と高水準である。国内の震災復旧・復興関連、港湾インフラ整備関連、都市インフラ整備関連、そして海外の港湾インフラ整備関連など事業環境は良好であり、工事採算の改善も寄与して上振れ余地があるだろう。 　　株価の動きを見ると、１３年１１月高値３９８円から反落後は概ね３３０円～３８０円近辺のレンジでボックス展開が続いている。足元は５月２１日の直近安値３２７円から６月９日の３７０円まで切り返して、レンジ上限に接近している。 　　６月１１日の終値３６８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２２円４９銭で算出）は１６～１７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７円で算出）は１．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７７円３１銭で算出）は１．３倍近辺である。週足チャートで見ると１３週移動平均線と２６週移動平均線を回復した。ボックス展開に煮詰まり感を強めており、レンジ上放れの可能性が高まっている。１３年１１月高値３９８円を目指す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）