東京個別指導学院は５月直近安値から切り返して下値確認

　　小中高校生向け個別指導学習塾を展開する東京個別指導学院 <4745> の株価は、５月２１日の直近安値３０８円から切り返して下値を確認したようだ。足元は概ね３４０円～３５０円近辺で推移している。今期（１５年２月期）大幅増益見通しを評価して出直り展開だろう。 　　ベネッセコーポレーション <9783> グループで、小中高校生向けの個別指導学習塾を展開している。前期（１４年２月期）末の教室数は首都圏１５８教室、関西地区３７教室、東海地区８教室、九州地区５教室の合計２０８教室となり、前期の小中高校生合計の期中平均在籍人数は前々期比８．６％増の２万３７９０人だった。 　　テレビＣＭの実施、Ｗｅｂマーケティングの積極的活用、ベネッセコーポレーションとの連携強化、自社コールセンターの品質強化、新規教室開校、顧客の利便性や収益性の改善を目指した教室移転・リニューアル・増床、ｉＰａｄを活用した映像学習の全教室導入、目的別・学力別・性格別完全オーダーメイド個別指導の強化などで、新規入会者・在籍生徒数の増加を推進している。 　　１４年４月には、１３年１０月に発表した中期経営計画「Ｓｈｉｎｉｎｇ☆２０１５」のローリングプランを発表した。前期実績が計画を上回ったことなどを考慮して売上高目標を上方修正し、１６年２月期の売上高１６９億円以上（修正前は１６３億円以上）、営業利益２３億円以上、教室数２１９教室、生徒数（４月末）２万４５００人以上とした。 　　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通し（４月９日公表）については売上高が前期比１０．１％増の１５７億７２百万円、営業利益が同２５．９％増の１６億０２百万円、経常利益が同２５．６％増の１６億０５百万円、そして純利益が同２３．４％増の９億１０百万円としている。 　　新規開校は７教室の計画として、生徒獲得活動強化やサービス内容充実の効果、１４年４月に開始した通信教育と個別指導の連携で自学自習を育む新サービス「進研ゼミ個別サポート教室」の全教室での実施、１４年４月にベネッセコーポレーションから譲り受けた「Ｂｅｎｅｓｓｅサイエンス教室」「Ｂｅｎｅｓｓｅ文章表現教室」による新分野への事業展開も寄与して、大幅増収増益見込みだ。コストの効率化や適正化も寄与する。 　　６月１０日に発表した今期第１四半期（３月～５月）の状況を見ると、新規入会者数（速報値）は前年同期比１０．０％増の６０６９人、第１四半期末在籍生徒数（速報値）は同７．９％増の２万２６３８人となった。生徒獲得が順調であり、今期業績の上振れ余地があるだろう。 　　また６月１０日には、新サービス「進研ゼミ個別サポート教室」について、テスト運用の結果が順調だったため、これまで年３回のサービス提供期間毎に制限していた申込受付を、１４年８月から常時受付（毎月受付）に変更してサービスを拡大すると発表した。 　　少子化傾向による学齢人口の縮小が継続しているが、一方では政府主導で教育内容変更など将来に向けた教育改革が検討され、生徒および保護者の教育環境変化への不安・関心の高まりが学習塾への期待感に?がっている。このため中期的な収益拡大も期待される。 　　株価の動きを見ると、４月の高値４７１円から利益確定売りなどで反落して水準を切り下げたが、５月２１日の直近安値３０８円から反発して、５月２６日には３６０円まで戻す場面があった。足元も概ね３４０円～３５０円近辺で推移している。５月２１日の直近安値で下値を確認した形だろう。 　　６月１３日の終値３４５円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１６円７７銭で算出）は２０～２１倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は２．３％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１２８円２１銭で算出）は２．７倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると２６週移動平均線がサポートラインとなって下値を確認したようだ。出直り展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）