ジャパンディスプレイは低迷局面を脱出、収益急回復織り込みへ

　　ジャパンディスプレイ <6740> が戻り足に弾みを加えてきた。３月１９日の東証１部への新規上場に際しては、公開価格９００円を１５％下回る７６９円でスタートするなど、低調人気に留まった。その後も業績の下方修正などで厳しい状態が続いていた。 　　ただ、株価こそ低迷していたが、証券会社が新規に強気のレーティングを付与したほか、他の証券会社でもレーティング最上位を継続する証券会社が多く、アナリスト筋の評価は一貫して高いものであった。 　　そうしたところに、同社と、ソニー <6758> 、パナソニック <6752> が有機ＥＬパネル事業で提携する」との報が伝えられ、急速に見直し人気が高まってきた。今回の提携はタブレット（多機能携帯端末）向けの中小型パネルを共同開発する新会社を設立、将来の生産も含めた事業統合も検討すると見られている。提携は産業革新機構が主導し、新会社の枠組みは６月の合意をめざすとしており、有機ＥＬパネル事業の３社提携によるシナジー効果の実現に期待が高まっている。 　　同社は、産業革新機構が中心となってソニー、東芝 <6502> 、日立 <6501> の中小型ディスプレイ事業を統合した中小型ディスプレイ専業メーカー。同社が手掛ける中小型ディスプレイは、スマートフォンやタブレット端末等のモバイル機器のほか、車載用機器、医療機器、ゲーム機器、デジタルカメラ等に搭載されている。 　　欧米・国内向け出荷減少により４月は苦戦したが５月からから改善に向かっている模様で、足元の低迷を織り込んだ株価が次に今後の急回復を評価する動きに転換するのは自然の流れだろう。今２０１５年３月期は営業利益４００億円（前期２７６億円）の見通しでスタートしているが、アナリスト筋では保守的な予想との見解が圧倒的に多い。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）