テラは５月安値で底打ちして強基調に転換、出直り本格化

　　バイオベンチャーのテラ <2191> （ＪＱＳ）の株価は、５月２１日の年初来安値９７８円から切り返しの展開となり、６月１８日の１９８０円まで急伸した。目先的な過熱感で足元は上げ一服の形だが、大きく調整する動きは見られない。６月２４日は前日比１１６円高の１９１４円まで上伸する場面があった。再動意の構えのようだ。５月安値で底打ちして強基調に転換した形であり、中期成長力を評価して出直りの動きが本格化しそうだ。 　　東京大学医科学研究所発のバイオベンチャーで、細胞医療事業（樹状細胞ワクチン「パクセル」を中心とした独自開発のがん治療技術を契約医療機関に提供）を主力に、医療支援事業（研究機関・医療機関から受託する細胞加工施設の運営・保守管理サービス、細胞培養関連装置の販売、治験支援サービス）、および医薬品事業（樹状細胞ワクチン「パクセル」の薬事承認取得に向けた開発活動）を展開している。 　　細胞医療事業は症例数に応じた収入が収益柱で、１３年１２月末時点で契約医療機関数は全国３３カ所、契約医療機関における累計症例数は約７６００症例に達している。１４年１月に白山通りクリニック（東京都江東区）、１４年３月に東京銀座シンタニ歯科口腔外科クリニックと連携契約を締結して、契約医療機関数は全国３５カ所となった。 　　成長に向けた戦略も加速している。１３年４月ｉＰＳ細胞による再生医療実用化を目指すヘリオスに出資、１３年５月がん新薬を中心とした治験支援事業に参入するため子会社タイタンを設立、１３年７月「免疫制御性樹状細胞の調整法およびその用途」に関する独占的実施権を取得、アンジェスＭＧ <4563> と子宮頸がんの前がん病変治療ワクチンの共同研究・開発の基本契約を締結、１３年１０月北里研究所と共同で肝細胞がんに対する樹状細胞ワクチン療法の第Ⅰ相臨床試験を開始、１３年１２月ｉＰＳ細胞を利用したがん免疫細胞療法の開発に向けてヘリオスと業務提携した。 　　そして１４年１月樹状細胞ワクチン「バクセル」の膵がんにおける再生医療等製品としての薬事承認取得を目指して子会社テラファーマを設立、１４年２月ゲノム診断支援事業に向けてゲノム解析ソフトウェア開発のジナリスと合弁子会社ジェノサイファーを設立、１４年４月組織培養用培地のパイオニアであるコージンバイオに５．６％出資して資本業務提携した。 　　６月１１日には、東京女子医科大学において悪性リンパ腫に対するＮＫ細胞療法の第Ⅰ・Ⅱ相臨床試験を開始すると発表した。本臨床試験は当社が１１年６月に特許出願したＮＫ細胞培養に関する新規技術を用いるとしている。 　　６月１６日には、次世代がん抗原ＭＡＧＥ－Ａ４ペプチドについて、北海道大学との間で０９年３月に全世界を対象とする専用実施権設定契約を締結しているが、北海道大学が出願したＭＡＧＥ－Ａ４ペプチドに係る特許が日本で成立し、専用実施権の設定が完了したと発表している。北海道大学はＭＡＧＥ－Ａ４ペプチドに関して諸外国における特許を出願しており、米国において特許が成立している。今後臨床研究を実施して早期の実用化を目指す方針だ。 　　また６月１６日には、新規がん抗原であるサーバイビンペプチドについて、バイオイミュランスとの間で１１年６月に９地域を対象とする樹状細胞ワクチン「バクセル」に用いる専用実施権設定契約を締結しているが、バイオイミュランスが出願したサーバイビンペプチドに係る特許が日本とオーストラリアで成立し、日本で専用実施権の設定が完了したと発表している。今後臨床研究を実施して早期の実用化を目指す方針だ。 　　今期（１４年１２月期）連結業績見通しは前回予想（２月７日公表）を据え置いて売上高が前期比３５．７％増の２０億９０百万円、営業利益が１億３５百万円の赤字（前期は２３百万円の黒字）、経常利益が１億５６百万円の赤字（同２４百万円の赤字）、純利益が１億５４百万円の赤字（同５８百万円の赤字）としている。 　　樹状細胞ワクチン「バクセル」の薬事承認取得に向けた研究開発費増加などで営業損益が悪化する見込みだ。しかし売上高は症例数増加や業容拡大などで増収見込みとしている。樹状細胞ワクチン「バクセル」薬事承認取得に向けた開発を加速させており、中期成長に対する期待感が高まる。 　　株価の動きを見ると、５月２１日の年初来安値９７８円から切り返しの展開となり、ＮＫ細胞療法の第Ⅰ・Ⅱ相臨床試験開始、ＭＡＧＥ－Ａ４ペプチドとサーバイビンペプチドの特許成立なども好感して、６月１８日の１９８０円まで急伸した。目先的な過熱感を強めて足元は上げ一服の形だが、大きく調整する動きは見られない。６月２４日には前日比１１６円高の１９１４円まで上伸する場面があった。再動意の構えのようだ。 　　６月２４日の終値は１８８５円だった。日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するプラス乖離率が約３０％と目先的な過熱感を残しているが、週足チャートで見ると２６週移動平均線を突破してきた。５月安値で底打ちして強基調に転換した形であり、中期成長力を評価して出直りの動きが本格化しそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）