東洋建設は１月高値に接近してボックス上放れの動き

　　海洋土木工事が主力の東洋建設 <1890> の株価は、３３０円～３８０円近辺のレンジでボックス展開だが、７月１日と７月２日に３８４円まで上伸して、１月の年初来高値３８５円に接近するととともに、ボックス上放れの動きを強めている。中期的に事業環境は良好で収益拡大が期待され、１月高値３８５円を突破すれば、上げ足を速めて１３年１１月高値３９８円を試す展開だろう。 　　前田建設工業 <1824> の持分法適用関連会社で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。国内での震災復旧・復興関連、老朽化インフラ更新関連、国際コンテナ戦略港湾整備関連、遠隔離島の港湾整備関連、海外での新興国港湾インフラ整備関連などの工事需要が豊富であり、中期的に事業環境は良好だ。 　　浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連など、テーマ性も豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては、１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　海外に関しては、ケニアとインドネシアで受注した大型港湾工事を施工中である。１３年１０月にはベトナムでニソン製油所の海洋工事を単独受注した。さらに１４年２月には、ミャンマーから建設業の営業許可を取得してヤンゴンに出張所を開設した。アジア・アフリカなど新興国における港湾インフラ整備関連工事の受注拡大が期待される。 　　今期（１５年３月期）の連結業績見通し（５月１４日公表）は売上高が前期比２．０％減の１４２０億円、営業利益が同１．８％増の４１億円、経常利益が同１．８％減の３３億円、純利益が同９．９％減の１８億円で、配当予想は前期と同額の年間７円（期末一括）としている。 　　資機材価格の高騰や技能労働者の不足の影響も考慮して前期比ほぼ横ばいの会社見通しだが、完成工事売上が期末の第４四半期（１月～３月）に集中するため、期初時点では保守的な見通しを公表する傾向が強い。前期末工事繰越高（個別ベース）は前々期末比８．０％増の１１３７億３３百万円と高水準である。国内の震災復旧・復興関連、港湾インフラ整備関連、都市インフラ整備関連、そして海外の港湾インフラ整備関連など事業環境は良好であり、工事採算の改善も寄与して上振れ余地があるだろう。 　　１４年５月に発表した新中期経営計画では、国内土木・国内建築・海外の３事業でバランスの取れた収益基盤の構築、グループ連携強化による相乗効果の創出、中長期視点での経営基盤の強化を重点事項と位置付けて、経営目標値に最終年度１７年３月期の連結受注高１５６０億円、売上高１４９０億円、営業利益５２億円、経常利益４４億円、純利益２３億円を掲げている。中期的に事業環境は良好であり、収益拡大が期待される。 　　株価の動きを見ると、１３年１１月高値３９８円から反落後は概ね３３０円～３８０円近辺のレンジでボックス展開だが、５月２１日の直近安値３２７円から反発後は、７月１日と７月２日に３８４円まで上伸して１月の年初来高値３８５円に接近するととともに、ボックス上放れの動きを強めている。収益拡大を期待する動きだろう。 　　７月３日の終値３７９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２２円４９銭で算出）は１６～１７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７円で算出）は１．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２７７円３１銭で算出）は１．４倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げている。また週足チャートで見ると２６週移動平均線を回復してボックス上放れの動きを強めている。１月の年初来高値３８５円は射程圏であり、これを突破すれば上げ足を速めて１３年１１月高値３９８円を試す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）