日経平均終値は１５４円安、地政学的リスク浮上、連休控え軟調に

　１８日の日経平均株価終値は、１５４円５５銭安の１万５２１５円７１銭と３日続落。 　ウクライナで起きたマレーシア機墜落をきっかけとして、前日ＮＹダウが大幅安となり、日本株も地政学リスクの高まりから売りが先行。日経平均は１９６円安の１万５１７４円で寄り付いた。 　下げ幅は午前９時台に２６０円に達したが、その後はやや下げ渋り、日経平均は１万５２００円前後でのもみ合いに終始。３連休を控えることもあり、売り買いともに消極的な動きが目立った。 　個別株では、前日ストップ高の反動に見舞われた安川情報システム <2354> や、投資判断が引き下げられたヤマハ <7951> やスタンレー電気 <6923> 、今週前半に連日のストップ高を付けたダイジェット工業 <6138> などが急落。 　また、４―６月期が百数十億円の最終赤字に陥ると観測されたシャープ <6753> が売られたほか、通期増額で朝方に高値更新後、売りに押されたブロンコビリー <3091> も軟調となった。 　 　一方、今・来期の大幅業績拡大を見通したエムティーアイ <9438> がストップ高。中間期予想の上方修正と米太陽光発電への参入を発表した安川電機 <6506> が急騰したほか、前６月期利益予想を上方修正したゲンキー <2772> 、６月中間期の営業益が計画を上回ると報じられた岡部 <5959> が強い動きを見せた。 　また、石川製作所 <6208> や豊和工業 <6203> など防衛関連株は、地政学的リスクの高まりで朝方に急騰する場面があった。 　業種別では、倉庫、保険、精密機器、証券、非鉄金属、ガラス・土石株など多くのセクターが弱い動きをみせた。（編集担当：片岡利文）