【高見沢健のマーケット&銘柄ウォッチ】ROEとEPSがいっそう重要度増す、「日本版スチュワードシップ・コード」導入で
成長戦略の一つとして導入された「日本版スチュワードシップ・コード」によって、これまで投資先に対して余りモノを言ってこなかった国内の機関投資家の態度が大きく変化してきた。
企業の持続的な成長を促すために、株主から調達した資金を効率的に利益成長につなげているかを示す自己資本利益率(ROE)や1株当たり利益(EPS)を最重要視する姿勢を明確にしてきたのである。
とくに、1株利益の増加は株価の上昇や増配に直結しやすく、ここへきて上場企業の間で1株利益を中期的な経営目標に掲げる動きが急速に広がりつつある。
具体的に企業名を一部紹介すると、アサヒグループホールディングス、NTT、横河電機、オムロン、ナブテスコ、野村総研、JTなどだが、こうした流れは今、緒についたばかりで、今後、市場における物色銘柄に多大の影響を与える公算が強く、当欄でもこれまで以上に1株利益とROE重視で臨みたい。(証券・経済ジャーナリスト)(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
成長戦略の一つとして導入された「日本版スチュワードシップ・コード」によって、これまで投資先に対して余りモノを言ってこなかった国内の機関投資家の態度が大きく変化してきた。
2014-08-01 12:45