ソニーとサムスン、モバイル事業で直面する「同じ課題」とは＝中国メディア

　ソニーは７月３１日に２０１４年４－６月期連結決算を発表し、売上高が前年同期比５．８％増の１兆８０９９億８００万円、純利益が同８．６倍の２６８億８００万円となった。中国メディアの騰訊科技は１日、ソニーが予想に反して黒字化したと伝える一方、モバイル事業でサムスンと同じ課題に直面していると論じる記事を掲載した。 　記事は、ソニーが苦境に陥ってたテレビ事業が４－６月期に黒字化したと伝える一方、「１年前はソニーにとって稼ぎ頭だったモバイル事業で営業赤字に転落した」とし、通期販売計画を５月時点の５０００万台から４３００万台に引き下げたことを伝えた。 　続けて記事は、ソニーが直面している問題は韓国のサムスン電子が抱える問題によく似ていると主張、サムスンもスマートフォンの販売が伸び悩み、営業利益が減少していることを指摘した。 　さらに「サムスンのスマートフォン販売台数はソニーの８倍に達するが、ソニーとサムスンに共通しているのはスマートフォンのローエンド市場は中国の新興ブランドに市場を押さえられ、ハイエンド市場にはｉＰｈｏｎｅという強敵が存在すること」と主張した。 　続けて、中国のスマートフォンメーカーのうち、ファーウェイ、レノボ、小米が世界の携帯電話市場でそれぞれ３位、４位、５位のシェアを獲得していることを伝えた。さらに、ファーウェイなど中国メーカーが販売台数を伸ばすなか、「主なブランドのなかでソニーだけが販売台数を減らした」とし、ソニーのモバイル事業が苦戦している背景には中国メーカーの躍進があるとの見方を示した。（編集担当：村山健二）